家づくり工房大門は三島市の住宅会社です。

住宅診断メニュー

中古住宅診断

中古の一戸建て住宅が
診断の対象となります。

診断のタイミング

標準診断の内容

外部調査

基礎 コンクリートのひび割れ、欠損、劣化などの確認
外壁 ひび割れ、欠損、シーリング材の破断欠損などの確認
軒裏 ひび割れ、欠損、雨漏り跡、シーリング材の破断欠損などの確認
屋根 破損、ずれ、ひび割れなどの確認
バルコニー 防水層のひび割れ、劣化などの確認

内部調査

ひび割れや劣化、沈み、傾斜など確認
雨漏り跡、ひび割れや劣化、傾斜などの確認
天井 雨漏り跡、ひび割れや劣化などの確認
建具 動作の確認
床下 コンクリートのひび割れ、欠損や木材の蟻害、腐朽などの確認
天井裏 構造材の劣化、欠損、雨漏り跡などの確認

設備機器調査

給水設備 配管の通水及び漏水などの確認
排水設備 配管の滞留、漏水などの確認
換気設備 換気扇の動作、異音、ダクト脱落などの確認
電気設備 照明器具の点灯確認

中古住宅診断のメリット

持ち家住宅診断

持ち家の一戸建て住宅が
診断の対象となります。

診断のタイミング

標準診断の内容

外部調査

基礎 コンクリートのひび割れ、欠損、劣化などの確認
外壁 ひび割れ、欠損、シーリング材の破断欠損などの確認
軒裏 ひび割れ、欠損、雨漏り跡、シーリング材の破断欠損などの確認
屋根 破損、ずれ、ひび割れなどの確認
バルコニー 防水層のひび割れ、劣化などの確認

内部調査

ひび割れや劣化、沈み、傾斜など確認
雨漏り跡、ひび割れや劣化、傾斜などの確認
天井 雨漏り跡、ひび割れや劣化などの確認
建具 動作の確認
床下 コンクリートのひび割れ、欠損や木材の蟻害、腐朽などの確認
天井裏 構造材の劣化、欠損、雨漏り跡などの確認

設備機器調査

給水設備 配管の通水及び漏水などの確認
排水設備 配管の滞留、漏水などの確認
換気設備 換気扇の動作、異音、ダクト脱落などの確認
電気設備 照明器具の点灯確認

持ち家住宅診断のメリット

こんな方は要注意!

住宅は一見、新築当時と変わらないように見えていても、雨風や直射日光による劣化が確実に進行しています。室内においてもカビやシロアリが見えない所で繁殖している可能性も否定できません。

時には、見逃していた劣化が原因で耐震性が脅かされたり、雨漏れや軋み・傾きなどで生活環境を脅かしてしまう場合もあります。築年数に関わらず、定期的に住宅の状況を知っておくことで、これらの危険性を回避し、安心して生活を送れるようにしましょう。

マンション住宅診断

新築マンション・中古マンションが
診断の対象となります。

診断のタイミング

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標準診断の内容

外部調査

外壁 ひび割れ、欠損、シーリング材の破断欠損などの確認
柱・梁 ひび割れや劣化、傾斜など確認
軒裏 ひび割れ、欠損、雨漏り跡などの確認
屋根 防水層のひび割れ、劣化などの確認
バルコニー 防水層のひび割れ、劣化などの確認

内部調査

ひび割れや劣化、沈み、傾斜など確認
雨漏り跡、ひび割れや劣化、傾斜などの確認
天井 雨漏り跡、ひび割れや劣化などの確認
建具 動作の確認

設備機器調査

給水設備 配管の通水及び漏水などの確認
排水設備 配管の滞留、漏水などの確認
換気設備 換気扇の動作、異音、ダクト脱落などの確認
電気設備 照明器具の点灯確認

マンション住宅診断のメリット

耐震診断

木造2階建て以下の軸組み工法の建物が
診断の対象となります。

耐震診断概要

古い木造(軸組み工法)住宅は耐震性能が低く、耐震対策を的確に行うには、耐震診断が重要になります。耐震診断により的確に問題点を把握でき適正な補強計画が行えます。

※住宅診断を行ったうえでのオプションとなります。

主な診断内容

壁の強さや壁の配置、劣化度、柱と壁の接合部分等を目視・調査機器による非破壊検査にて耐震診断を行います。

調査項目

屋根の重さ、壁の材質、
筋交いの有無や劣化状況
(基礎や外壁のひび割れ・雨漏り)など

耐震診断のメリット

耐震診断を行うと、「耐震基準適合証明書」の発行を致します。
発行することで、下記の様々なメリットを得ることができます。

耐震基準適合証明書とは?

耐震基準適合証明書は、建物が耐震基準を満たしていることを証明する書類で、
建築士事務所登録を行っている事務所に所属する建築士でも発行可能です。
耐震基準適合証明書は買主・売主ともに実施でき、それぞれの立場における実施のメリットは下記になります。

個人の方のメリット

購入を検討している中古住宅の
耐震性能を知った上で、
安心して購入することができます。

耐震基準適合証明書を取得した場合、通常は対象外となる築20年以上の建物でも、年で最大20万円が所得税から控除されます。入居したその年から10年間で最大200万円の住宅 ローン控除が受けられます。
築20年を越える物件の取得を検討される場合、中古住宅を取得する前に「耐震基準適合証明書」を申請しておかなければ、住宅ローン減税は使えません。

※減税額は年収や扶養家族、借入金額、ローン金利、返済年数などで変化します。
※保険加入諸費用は申請代行費+保険料(100m²未満)で試算しています。

不動産業者の方のメリット

検査報告書の作成・報告

・耐震診断や耐震改修、建替え等に補助制度があります。
(静岡県又は各市町村HPをご参照ください)

・補助制度をご利用の場合は、静岡県内にある住宅に限ります。

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